インベスターHこと、ひーちゃん(@us_investor_h)です。

私が高校生だったころある生徒が部員に部活の休みを聞かされ喜ぶと、その場にいた先生が「何で部活に入ってるの」と言っていたことが印象に残っています。好きか嫌いかはさておき自分で選んで入部したにも関わらず休みと聞いて喜ぶ…。

仕事とプライベートどちらを優先するか。30年前は仕事優先が当たり前でした。しかし、最近になり歯車は逆回転を始めプライベート重視が多くの割合を占めています。

4月1日から適用された働き方改革と日本人の仕事と残業への考え方について考えていきましょう。

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  デート派?残業派?

 日本生産本部が40年以上、企業の新入社員に聞いている「残業優先」か「デート優先」か。実はデート優先がピークだったのは1991年で、当時で37%でした。

その後は就職氷河期と携帯電話の普及でデート派は減っていましたが、2012年に再び上昇し18年春に3割台になりました。

仕事中心か私生活中心かという設問でも15年から私生活派が多くなり、プライベート重視の傾向です。(私もその一人です)

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 日本人は海外から非難されるほど働いており、英語辞典に「karoshi」という言葉が載るほどです。日本人は独特の文化で残業こそが偉いと勘違いをしていますが、海外からすれば残業は自分の能力のなさを示しており恥ずべきことです。

仕事の量が多すぎて残業をしなければならない場合は、仕事の量を調整できない管理職が無能です。定時を超えて残った人数分無能ポイントが上がります。

2019年に入社した新入社員たちもその事実に気が付くまでに時間がかかることでしょう。または、入社した企業によっては洗脳かってくらいに残業をさせて、慣れさせようとする企業も昔はありましたが、現代では随分とマシになったのではないでしょうか。


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  働き方改革の疑問

 大企業では2019年4月1日から、中小企業では2020年4月1日から残業時間規制を柱とする働き方改革関連法が適用されます。これを受け金融大手の経営者は仕事を減らすことがベストか疑問に感じています。

仕事に打ち込みたい若者も多く、残業を禁止し早く帰宅させれば、外資系に優秀で意欲の高い若者が流れると嘆いています。(正直私は会社に1秒でも短く居たいです)

しかし、金融大手は人材の流出を避けたいなら給料を上げれば良いし、仕事に打ち込みたい若者は起業すれば好きなだけ仕事ができます。そもそも日本独自の終身雇用・年功序列・正社員主義はバブルの崩壊とともに幻となっています。就職すれば安泰など今は存在しません。

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 とはいえ、繁忙期や緊急事態などどうしようもない時には残業は仕方ありません。そこは理解できますが、残業の理由が上司や同僚の報告や依頼が遅れたなどしょうもない場合は全く理解できません。

実際に私もその被害にあったことがあります。自身で言って効果がない場合は対象の上司に報告をし、第3者から当事者に言ってもらうことでその問題を認識させ改善させることが出来ると思います。

結局のところ労働時間が短くなっても不満は出てくるでしょう。人間関係が悪く窮屈な空間では短時間でもストレスは大きいです。働き方改革だけでなく、仕事の仕方についても一人ひとりが意識していくことが必要です。

部活でも仕事でも選んだのは自身で、不満があるなら「改善に努める」か「やめる」しかありません。一番やってはいけないことはダラダラと中途半端になってしまうことです。いつまでも終身雇用…などという蜃気楼を見続けてはなりません。今すぐ行動しましょう。



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